第1回 わたしがモバイルをしたくない理由
「ビジネスで使う内外の無線LAN環境」を再考する連載――。
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0704/20/news008.html
公衆無線LANサービスが日本で始まってからもう6年。事業者やサービスの数は増えたが、肝心のユーザーの伸びは今ひとつだ。一体、何が問題なのだろう？
2007年04月20日 08時00分 更新
公衆無線LANサービスのアクセスポイント（AP）は日本全国に広がっている。そして市販のノートPCのほとんどはワイヤレス対応だ。だが、都心の公衆無線LANサービスの場所に足を踏み入れても、いつもノートPCを使っている人の数はまばらである。無線LANが使える駅構内に至っては、ノート PCを開けている人をめったに見ることはない。
少々古いデータになるが、2006年4月の米JupiterResearchのレポートによると、公衆無線LANの利用者は2004年の14％から2005年は20％に増加しているが、公衆無線LANユーザーのうち58％は無料のサービスのみを利用すると回答している（関連記事参照）。これはどうしてだろう？
無線LANサービスが抱える2つの問題
筆者のオフィスはVPN（仮想閉域網）環境を整え、PPTP（Point-to-Point Tunneling Protocol）による外部からのリモートアクセスに対応している。サーバ環境も整備してあり、VPN接続さえできればどんな場所にいても事務所内のデータがすぐに取り出せるようになっている。
しかし、以前契約していた公衆無線LANサービスでは、なぜかVPNセッションが頻繁に切れてしまい、軽めのファイルコピーすらままならなかった。同じサービスを契約する職場の同僚に声をかけ、別のAPから同様にアクセスしてもらったが、やはりVPN接続して数分でセッションが途切れてしまった。
モバイル事情に詳しい知人の話では、APによってはVPNが使えないことがあるという。今やビジネスユースにおいてリモートアクセス環境は必須なだけに困ったものだ。また、ネットワーク機器の障害に出くわすこともしばしばあった。もちろんAPをメンテナンスするスタッフは常駐していない。コネクティビティーでつまづくようでは、ネットワークの品質以前の大問題である。
現状の公衆無線LANサービスのもう1つの問題は、「どこで使えるのか分かりにくい」ということだ。公衆無線LANのスポットは当然ながら事業者によって異なる。この状況は、NTT系の「ホットスポット／MZone」と「BBモバイルポイント」とのローミングサービスで改善されたが、別途追加料金が必要だ。また、事業者横断的な情報を得ることが難しいという問題もある。
図1 ホットスポットのサービスエリア検索画面（クリックで拡大）。店舗名と住所のリスト表示が基本で、1つずつ場所を確認する必要がある。すべてを地図上にマッピングしてくれたらもっと便利なのだが……
また、ひとたび契約しても「事前にAPの場所をプリントアウトして持ち歩く」というアナログチックな事前準備も必要だ。いつも決まった場所を移動するならさほど困らないだろうが、行き先がまちまちな営業マンにはつらいだろう。もし、プリントを忘れて外出してしまったらお手上げだ。
代表的な公衆無線LANサービス サービス名 事業者 AP数 代表的なスポット 料金
ホットスポット NTTコミュニケーションズ 約3500 空港、ホテル、駅、ファーストフード店（モスバーガーなど）、カフェ（タリーズコーヒーなど） 1680円/月、ワンデイパスポート：500円/日。BBモバイルポイントも利用する場合、定額利用者は月額819円が追加
Mzone NTTドコモ 約4700 空港、ホテル、駅、一部の高速道路パーキングエリア、ファーストフード店（ロッテリア、ケンタッキーフライドチキン）、カフェ（タリーズコーヒー、プロントなど） 1575円/月、日額プランは525円/日。BBモバイルポイントも利用する場合、定額利用者は月額525円が追加
BBモバイルポイント ソフトバンクテレコム 約3500 空港、ホテル、駅、ファーストフード店（マグドナルド、カフェ（カフェ・ルノアール）など Yahoo!BBユーザーは304円/月、その他ローミングを含めてプロバイダーによって料金が異なる
livedoor Wireless ライブドア 約2200 東京首都圏（山手線圏内の80％）、カフェなど 525円/月
さらに、各事業者が提供するエリア情報は基本的にリスト表示であり、1つずつ地図で場所を調べる必要がある。公衆無線LANの理想はユビキタスだが、現実にはAPを求めてさまよい歩く、といった本末転倒な状況は2007年も依然として変わっていない。これでは筆者ならずとも本格的なモバイルコンピューティングを実践したくなくなるのも無理はないだろう。
現状の公衆無線LANの問題点を以下に挙げてみる。主にクオリティと非ユビキタス性に起因するものだ。
* 接続品質の問題（VPNが使えない、コネクションが途切れるなど）
* サービス品質の問題（故障などのメンテナンスが迅速に行われない）
* AP検索性の問題（横断的に検索できない、移動中はインターネットを使えない）
投資に見合う効果を得るには？
現在、平均的な公衆無線LANサービスの利用料金は月額1500円。以前と比べればかなり安くなったが、例えば社員20名に使わせようとすると、ランニングコストは年間36万円。現状のサービス内容を考えると、これを高いとみるか、安いとみるかはかなり微妙なところだ。
だが、世のモバイルのニーズは高まるばかりだ。特に、ほとんどの時間を社外で過ごす営業マンにとって、公衆無線LANサービスをうまく「止まり木」にすれば、わざわざ会社に戻って報告書を書いたり、明日の資料をそろえたりする無駄な時間が省ける。このような業務合理化につながってこそ、真の投資効果がある。
そのためには、ある程度のノウハウが必要となる。公衆無線LANサービスをビジネスに使うためのチェックポイントをまとめてみた。
実用性重視ならVPNに対応したサービスを選ぶ
メールとWebアクセスだけでなく、社内LANとのやり取りを行うならVPNは必須だろう。現状では、VPNの対応を正式にうたったサービスは、 NTTコミュニケーションズの「ホットスポット」のみ。ただし、VPNの方式や使用している製品によって問題が発生する可能性もある。事前に動作確認を行うため、まずはワンデーサービスで、うまく使えるかどうかをチェックしておこう。その他の事業者のサービスを使う場合でも同様だ。なお、ホットスポットでは法人向けサービスも用意している。
都内をクルマで移動するならlivedoor Wireless
電車ではなく、主にクルマで都内を移動する営業マンなら、今は東京の山手線内を面展開する「livedoor Wireless」が有力だ。現在2500APを展開しており、街中の電柱などにAPが設置されているので車中からアクセスできる。ただし、山手線の外側では利用できない。
エリア最優先ならローミングプロバイダーを使う
社員が社外で行動するエリアが広範囲で、できるだけ多くのスポットを使いたい、という場合は各事業者のサービスを横断的に使える「ワイヤレスゲート」が有力だ。
また、「BBモバイルポイント」や都内で展開している「livedoor Wireless」、さらにNTT東西がフレッツユーザー向けに提供している「Mフレッツ／フレッツスポット」も利用できる（全部で1万1000AP）。基本料金は210円/月で、あとは利用した日単位に299円/日が課金される。「Mフレッツ／フレッツスポット」を利用する場合でも、月額料金が525円にアップするだけだ（ただし、別途フレッツスポットの利用料金が追加され、NTT東日本／西日本から請求される）。
対応エリアを確認する
対応エリアの確認も重要である。事業者ごとに調べるのは大変な作業だが、事業者を横断的に検索できる「RBB TODAY ホットスポット検索」などのサービスを利用すると便利だ。地域によってどの事業者が強いのか、その傾向が分かるはずだ。なお、同サービスでは携帯電話向けの検索サービスも提供している。移動時にスポットを見つけるのに重宝する。
図2 RBB Todayのホットスポット検索サービス（クリックで拡大）。都道府県単位など広範囲に検索することも可能だ
◆携帯電話向け検索サービス
* iモード版
* au版
* SoftBank版
以上のポイントを踏まえて、公衆無線LANサービスを選び、モバイルの投資に見合うメリットを引き出していただきたい。次回は、無線LANのセキュリティの問題について、今一度しっかりと考え直してみることにしよう。
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[池田冬彦，ITmedia]
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